【新制度で条件緩和】免税店が地方でも堅調に増加
2019年7月1日
弊社代表取締役社長 上治 太紀が｢覚悟の瞬間｣の取材を受けました。仕事への覚悟やインバウンド観光に対する想いを、インタビューで語っています。 映像や今後の展望などをご覧いただくことができますので、ぜひご覧ください！
アドリンクで蓄積した情報や最新のインバウンド情報を様々な角度から投稿しています。
特に、統計データから分析しどのような対策がふさわしいのかなど、インバウンド対策を考えている方向けの情報を多く発信しています。
多くのインバウンドで賑わう関西ですが、2019年、大阪府堺市の百舌鳥（もず）古墳群がユネスコの世界遺産に新たに登録されました。 今回は新たな観光資源を活かそうとする堺市の試みと昨年世界遺産に登録された長崎市の事例を見てみ
インバウンド増加による宿泊施設の不足は以前から顕在化していましたが、2020年に控える東京オリンピックでは深刻な客室不足が懸念されています。 そこで期待されていたのが民泊ですが、民泊新法で営業日数の上限が年間180日にな
日本が世界に誇る文化の一つがアニメですが、アニメの舞台となった土地を訪れるいわゆる聖地巡礼が盛んです。 今回は東京海上日動火災保険とNTTデータによる最新の調査結果から人気のアニメの聖地はどこなのかを見ていきます。 目次
2018年には大阪、北海道で大きな地震があった他、関西、中国地方では台風や大雨による大規模な被害が発生しました。 インバウンド数の増加につれてこのような災害が発生した際に外国人に対して適切な対応ができるのかどうかは観光立
2019年6月27日から30日の間、大阪で初めて開催された主要20カ国・地域（G20）首脳会議は無事に閉幕しました。 期間中は大規模な交通規制を始め、様々な安全確保への取組みが行われた一方、市民の生活や訪日観光客にも大き
3,000万人の大台を突破したインバウンド数ですが、東南アジア地域からの訪日客数が増加しています。現状、国別インバウンド数は中国が1位ですが、2018年の一人あたりの旅行支出を見ると中国の22.4万円に対しシンガポールは
企業がプロモーションやマーケティングにSNSを活用するのは一般的になっていますが、消費者の動向を把握する目的でもSNSの重要度は増しています。 インバウンドがSNSでどのような情報を配信したのかを分析することで日本の観光
2018年度は3000万人を超えたインバウンドですが、来年2020年には東京オリンピック・パラリンピックを控え、4000万人が目標となっています。 今回はインバウンドの訪問地の変化と地方のインバウンド誘致の事例について見
国立公園を世界に通じるブランドとして育て、訪日外国人利用者数を2020年までに1000万人を目標として2016年からスタートした「国立公園満喫プロジェクト」ですが、2018年の国立公園の訪日外国人利用者数は約694万人と
増加を続けるインバウンド数ですが、消費行動が買い物を中心としたモノ消費から体験を中心としたコト消費へと移行している、と言われてからかなり時間が経過しています。 今回はコト消費の中でも人気を博している料理教室を通してインバ
SNSを用いたマーケティングやプロモーションは様々な分野で積極的に行われていますが、インバウンド集客を行う上でも重要なチャネルとなっています。 今回はアウンコンサルティング株式会社によるアンケート調査から国によるSNSの
インバウンド数の増加は2020年の政府目標、4000万人の実現に手がとどきそうなところまできていますが、消費額については想定を下回っているという報道が出ています。 訪日旅行の目的として買い物は今でも上位にランクインされて
