2018年は3000万人の大台を突破したインバウンド数ですが、インバウンドによってかつて大人気だったあのスポーツが再び脚光を浴びています。
今回はインバウンド増で好調なスキー場について見ていきます。
各地のスキー場がインバウンド増で好調
観光庁の平成28年度のインバウンドを対象とした消費動向調査によると、訪日前にスキーやスノーボードに期待していた外国人観光客は4.2％、実際にスキーやスノボを楽しんだのは2.7％をわずかであるのに対し、次回したいこととして得られた回答ではスキー・スノーボードは17.1％がやってみたいと回答し、将来性が期待できる分野であるとしています。 そんな調査を裏付けるように各地のスキー場が好調です。
各地のスキー場の状況
①ガーラ湯沢スキー場は今シーズン35万人が目標
新潟県湯沢町のガーラ湯沢スキー場は1990年に開業、スキー人気で沸いていましたがバブル崩壊で入場客は減少していました。しかし雪が降らないタイ、台湾からのインバウンドがスキーを楽しみに訪れ、今シーズンはバブル期に迫る35万人を目標として掲げています。上越新幹線の駅からすぐが売りの同スキー場周辺の看板や案内表示には英語、中国語に加え、タイ語のものも用意されています。
②ハクバ・バレーの外国人スキー客は昨シーズン過去最高を記録
長野県のスノーリゾート「HAKUBA VALLEY（ハクバ・バレー）」の2017年～2018年シーズンの総来場者数は前年比約3％増となる約155万5000人でしたが、そのうち外国人スキー客は約33万人を超え、過去最高を記録しています。 国籍別の来場者を見るとオセアニアからのスキー客が最多となり過半数を占めたほか、アジア、欧州、北米の順となっています。
③奥伊吹スキー場のスキー客は昨シーズン過去最高を記録
昨シーズンの奥伊吹スキー場（米原市甲津原）は、入場者が過去最多を超え、2018年3月20日時点で約17万9千人と過去最高を記録しています。 好材料として昨シーズンは雪の量に恵まれたこと、平昌五輪での日本チームの活躍が挙げられそうです。
インバウンド対応で収益拡大を目指す
このように冬のインバウンド市場はスキー客の増加という形で賑わいを見せていますが、インバウンド消費の恩恵に預かるためにはしっかりとしたインバウンド対応が求められます。
①白馬ではモバイル決済の導入が進む
具体的な取組みとしては長野県白馬村のエイブル白馬五竜、Hakuba47ウインタースポーツパークなどでスマートフォンでQRコードをスキャンして買い物ができるキャッシュレス決済の導入が進んでいます。 エイブル白馬五竜などが導入した決済端末は、中国で利用者の多いモバイル決済・微信支付（ウィーチャットペイ）などに対応しているもので、現状白馬に訪れる外国人スキー客はオーストラリア人等が中心とのことですが、将来に向けて先行導入を行ったということです。 その他、信濃町のタングラムスキーサーカスでも、今シーズンからウィーチャットペイなどのスマホ決済に対応する予定となっています。
②軽井沢プリンスホテルスキー場ではICカード対応のリフトゲートを導入
また、予想される混雑の緩和策としてICカード対応のリフトゲートの導入事例もあります。 軽井沢プリンスホテルスキー場は今年11月からネット経由でチャージが出来るICカードで通れるリフトゲートを導入しました。これによってスキー場でのリフト券の購入が減るとともにリフト利用時の混雑緩和ができるのではと見られています。
まとめ
今回はインバウンドによるスキー場の活性化について見てきましたが、この人気を一過性のものにしないためにもリピーター獲得を目指した施設やサービスの充実と利便性の向上、さらに新規客の獲得へ向けたプロモーションが必要になってきます。 また、事例で紹介したモバイル決済の導入はスキー場周辺で寒いという環境で財布を出すのに手袋を外したり色々と面倒くさい、ということを考えるとスマートフォンだけで手軽に買い物ができるというのはインバウンド消費増、収益拡大に繋がりそうですね。
