大手広告代理店、電通はジャパンブランドに関する海外意識調査を世界20カ国・地域で実施し、結果を公開しました。
この調査の対象は世界20カ国・地域（中国、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、トルコ）の中間所得層以上の20歳～59歳、計6600人となっており、2018年12月からの1年間、ネットを通じて行われました。

今後いきたい旅行先や地域（複数回答）

行きたい海外旅行先や地域について複数回答を求めたところ、日本が40％を超えて1位という結果が出ています。

2位以降にはアメリカ、オーストラリア、フランス等が続きます。

国別訪日意向　アジア編

同じアンケートの回答を国別に見ると、下記のような国から日本へ行きたい、という回答が多かったことがわかります。

訪日意向が最も高いという結果になったのは香港で、1年以内に日本に渡航する予定がある人といつか日本に行きたいと考えている人を合計すると98%と高い割合を占める結果となりました。 また、インバウンド数の約4分の１を占めている中国からの回答は下記の通りとなっており、母数が多いことからもまだまだ中国からのインバウンド誘致には伸びしろもあり、意欲も衰えていない、ということがわかります。

国別訪日意向　欧米編

同じアンケート内容について欧米へ目を向けると、イタリアの昨年調査での71%から81%に10ポイントの伸びが見られるなど、伸び率という意味ではアジアよりも欧州の方が意欲的という見方ができます。

今年の調査から対象国に加わったトルコは71.7％と高い意欲を見せており、今後のインバウンドプロモーション等によってはさらに数値が上昇するのではないでしょうか？

訪日旅行の障害は？

アンケートでは訪日旅行の障害になる可能性があるものを複数回答でまとめています。

対象国全体では上記のような回答が多くみられ、多言語対応の必要性を改めて実感させられる結果となっています。 アジアからの回答に絞ると震災の影響が心配（36％）、地震や豪雨など、自然災害が起きるのが心配（33%）といった回答も多くみられています。

まとめ

今年のラグビーワールドカップ、来年の東京オリンピック、25年の大阪・関西万博とビッグイベントが控える中、観光立国化を推進する日本ですが、大阪万博についての認知度はこのアンケートでは49.5％と約半数が知っていると回答しており、40.3％が訪問したいという意向を示しています。 インバウンド数は右肩上がりに増加していますが、観光客の集中による観光公害などの問題なども顕在化しており、インバウンド増加に伴う問題の解決も同時に進行させていく必要があります。